新幹線の製造､競合5社のうちトップはどこか

日本車輌製造の製造現場。JR東海の新幹線ではライバルを圧倒する(撮影:今 祥雄)

現在、日本国内で新幹線を製造する会社は5社ある。上場している川崎重工業、日立製作所（日立）、日本車輌製造、近畿車輛、そして非上場の総合車両製作所の5社だ。

1964年に営業運転を開始した東海道新幹線「0系」。その1次、2次車両の360両は、川崎重工業、日立、日本車輌製造、近畿車輛、汽車会社（後に川崎重工業に吸収合併）という当時の大手車両メーカーが均等に製造を担った。それから50年あまりが経ち、鉄道車両メーカーを取り巻く状況は大きく変わった。

各社の鉄道事業の売上高を見ると日立と川崎重工業が頭一つ抜き出る。両社とも海外展開を積極的に行なうことで売り上げを伸ばしてきたが、日立は2015年イタリアの鉄道車両メーカー・アンサルドブレダを買収して、規模の面で川崎重工業を大きく引き離した。5社の格差は広がるいっぽうだ。

新幹線の製造では日本車輌製造がトップ

画像を拡大

ところが新幹線の製造数を見ると、様相は異なる。業界3位の日本車輌製造がトップに躍り出るのだ。

2000～2014年の15年間に製造された新幹線車両の本数は4543両。1位の日本車輌製造は1587両。次いで日立1419両、川崎重工業1227両、近畿車輛194両、総合車両製作所116両と続く。各年度を見ると日本車輌製造は15年間でシェア1位を8回獲得している。

そもそも鉄道以外の事業が充実している川崎重工業と日立は別格として、鉄道が事業の中心となっているメーカーの多くは合併や解散に追い込まれた。そして日本車輌製造、近畿車輛、東急車輛製造（後の総合車両製作所）の鉄道専業3社はJRとの結び付きを強めることで、生き残る道を選んだ。メーカー側にとっては、JRから出資を受けることでJRから安定的に仕事をもらえるというメリットがある。JRにとっても系列メーカーに生産させることで技術開発へのフィードバックやコスト削減といったメリットがあるのだろう。

（２頁目）

　JR各社を個別に見ていこう。まずは日本の大動脈、東海道新幹線を擁するJR東海。同社の新幹線のメーカー別シェアでは日本車輌製造が圧倒的に強い。

同社は愛知県内に本社や工場があるため、JR東海と地域的なつながりが強いという側面はある。だが、それだけではない。2008年にJR東海は、日本車輌製造の株式50.1％を取得、子会社化に踏み切った。

当時、同社の業績は下降線をたどっていた。子会社化前の2007年度は54億円の最終赤字。JR東海の傘下で安定的に新幹線を受注したいという狙いが日本車輌製造にはあった。JR東海は同社への新幹線発注を大きく増やし、経営は息を吹き返した。

あおりを受けたのが川崎重工業だ。JR東海からの発注は2008年から減少。2010年度以降、JR東海向けの新幹線製造は途絶えてしまった。現在は、日本車輌製造と日立の2社だけがJR東海の新幹線を製造している。

JR西日本では川崎重工業がほぼ半分を製造

日本車輌製造への発注を優先するJR東海と異なり、JR西日本のメーカー別新幹線製造シェアを見ると、川崎重工業がほぼ半分の車両を製造し、残りを日立、日本車輌製造、近畿車輛の3社で分け合っているという構図だ。「当社はいろいろなメーカーと安定的にお付き合いする方針」と、真鍋精志・JR西日本社長は語る。

ただしJR西日本は近畿車輛との結び付きも強い。同社は近畿日本鉄道の子会社ながら、森下逸夫社長はJR西日本出身だ（次期社長就任予定の岡根修司氏は近畿日本鉄道出身）。2012年にはJR西日本が近畿車輛に5％を出資した。今後も同社に対してさらに出資比率を拡大し、発注数を増やす可能性はあるのか。

真鍋社長は「今は考えていない」と前置きしつつも、「タイミングが合えば」と、将来の関係強化に意欲を見せている。新幹線ではないが、在来線におけるJR西日本の戦略車両「トワイライトエクスプレス瑞風」は川崎重工業と近畿車輛が製造を分け合っている。

（３頁目）

JR東日本の新幹線製造は川崎重工業と日立でシェア8割を超える。ただ、ここで注目したいのは、総合車両製作所の動向である。

JR東日本と同社の前身である東急車輛の関係は深い。JR東日本は東急車輛から技術指導を受け、1994年から自社の新津工場で通勤車両を製造してきた。その後、東急車輛が経営不振に陥り、2012年に同社の車両製造部門を買収。JR東日本の新津工場と一元化し、総合車両製作所としてスタートを切った。