日米貿易摩擦

　「最強の組み込み用ＯＳ」がトロンの代名詞だが、実はウィンドウズのような情報処理系のトロンも開発されている。それが「Ｂトロン」だ。

　１９８９年、文部省・通産省（当時）所管の「コンピュータ開発教育センター」は、教育用パソコンのＯＳとしてＢトロンを指定した。マシンもＯＳも日本製の「純国産パソコン」の誕生が期待された。だが、そこに大きな壁が立ちはだかった。

　米国通商代表部（ＵＳＴＲ）が、同年４月に発表した「外国貿易障害年次報告書」の中でトロンが不公正貿易障壁の候補にあげられたのだ。「純日本製パソコン」をつくられては、米国企業が入り込めず、日米貿易の妨げになってしまう。もしＢトロンのパソコンを生産したら、相応の制裁を加える、という。

　悪名高い包括通商法スーパー３０１条（不公正貿易慣行国への制裁条項）の対象候補となったため、国内大手メーカーはパソコンへのＢトロン搭載を見送ってしまった。

　当時は、日本の産業界に勢いがあり、工業製品の輸出によって大幅な貿易黒字が続いていた。誕生したばかりで国内でさえ普及していなかったＢトロンが自動車と同じような脅威として取り上げられたのは、米国の産業界がその潜在的可能性に気づき、恐れていたからだろう。

デファクト・スタンダード

　「デファクト・スタンダード」という言葉を聞いたことがあるだろうか。デファクトは「事実上の」、スタンダードは「標準」という意味だ。パソコンのＯＳとしてデファクト・スタンダードとなった米ＩＴ大手マイクロソフト社のウィンドウズは、アップル社のパソコンを除くほとんどすべてのパソコンに搭載されている。

　一方、トロンは情報処理系ＯＳとしてはつまずいたものの、組み込み用ＯＳとして、６割を超える市場占有率を維持している。組み込み分野では、トロンがデファクト・スタンダードとなっているのだ。

なぜデファクトとなったのか

　どうしてトロンはデファクト・スタンダードとなることができたのか。

　一つは、生みの親の坂村博士の意向で、初めからオープンな形で開発が進められた点にある。トロンはだれでも無償で自由に入手でき、自由に変更を加えることもできる。３０年前、米国から貿易摩擦のやり玉にあげられたとき、実はトロン計画には１０社以上の外資系企業が参加していた。本当は「純国産ＯＳ」ではなく、「国際共同開発ＯＳ」と言うべき存在だったのである。坂村博士は、米通商代表部のヒルズ代表に「トロンは貿易障壁には当たらない」と訴える手紙を送ったそうだ。トロン計画を引き継いでいる団体「トロンフォーラム」には、マイクロソフト社も中心メンバーの幹事会員企業として加わっている。

　もう一つは、ＩｏＴが注目されるずっと以前から開発されてきたことだ。だれでも自由に使える組み込み用ＯＳでしかも多量のメモリーを必要としないものは、トロンのほかになかった。

　トロンフォーラムの幹事会員企業の一つパーソナルメディア社の松為彰社長によると、８０～９０年代は日本の半導体産業が強く、半導体を制御するＯＳとしてトロンが世界中に広まっていった。「一度使い始めたものは、よほどいいものがほかに出ない限り、無理に替える必要はありませんから」（松為社長）。

ビル・ゲイツとの違い

　マイクロソフト社の創業者ビル・ゲイツ氏は、ウィンドウズや関連アプリケーション開発の成功のおかげで、世界一の資産家となった。一方、坂村博士はトロンを使った金もうけは考えず、オープンな無償提供にこだわった。

　当時、ハードウェアを制御するＯＳのようなソフトウェアはハードウェアのおまけという考え方が主流で、ビル・ゲイツ氏のようにＯＳで稼ごうという事業家は少数派だったと言われている。独自の情報処理系ＯＳを開発していたＩＢＭや富士通、ＮＥＣも、ハードの生産に主眼を置いていた。

　坂村博士が望んだのは、トロンで動く工業製品が次々に開発されることによってＩｏＴ社会が早期に実現されることであり、特定の企業や個人が巨万の富を築くことではなかったのである。

　もっとも、マイクロソフトも、有料のＯＳであるＭＳＤＯＳやウィンドウズのシェアを順調に伸ばしていったわけではない。アップルやＩＢＭなどのＯＳとの激しい競争を勝ち抜き、今の地位を築き上げたのだ。トロンがもし有償だったとしたら、デファクト・スタンダードを取った保証はない。

トロン著作権を譲渡

　電気・通信の分野で世界最大の標準規格策定団体である米国電気電子学会（ＩＥＥＥ）が、トロンフォーラム（会長は坂村博士）にトロンの著作権譲渡を求めてきたのは、トロンがデファクト・スタンダードであることを認めたからだ。坂村博士は昨年８月、ＩＥＥＥ標準化委員会のコンスタンチノ・カラカリオス事務局長と会談し、組み込み用トロンの最新版である「マイクロＴカーネル２・０」の著作権を譲渡する（両者が著作権を共有する）契約書にサインした。

　「『ミスター坂村、あなたはよく頑張った。これからは私たちがトロンを発展させてあげよう』と言われた。どうしようかと思ったけど、譲っちゃうことにしました。もちろん無償ですよ」。調印の２か月後、坂村博士は、譲渡の理由を尋ねた筆者にそう答えた。

米国電気電子学会が認定へ

　ＩＥＥＥは電気・電子関連の幅広い技術分野で約９００件もの標準規格を定めている。その規格が世界標準になっているおかげで、世界中で同じ工業製品を使うことができるのだ。例えば、どこの国を訪れても自分のスマホが無線ＬＡＮ（ＷｉＦｉ）につながるのは、世界中がＩＥＥＥの定めた無線ＬＡＮ規格を使っているからだ。情報処理系ＯＳとしてパソコン以外では圧倒的なシェアを占めるポジックスも、ＩＥＥＥが標準規格として認定したＯＳである。

　「われわれが標準化（標準規格として認定）すれば、トロンはよりグローバルに受け入れられるようになるだろう。トロンの未来は明るい」。標準化作業部会のスティーブン・デュークス議長は、昨年１２月に東京・六本木で開かれたシンポジウムでそう語った。

　作業部会での標準化作業が終了し、標準化委員会で認められれば、トロンは晴れてＩＥＥＥの標準規格となる。事実上の世界標準から、公式の世界標準となるのだ。早ければ年内に認定される見込みだ。

　世界標準になれば、トロンを多く採用している日本の工業製品には追い風になることだろう。

　組み込み用のトロンは情報処理系ＯＳよりも構造がシンプルなので、例えば発展途上国の技術者であっても、先進国の大手メーカーの協力を仰がなくても、独自に製品開発に利用できる。ＩＥＥＥは、標準化によって、途上国でもトロンの利用が広がるだろうと予想している。

ＩｏＴ学部を新設

　坂村博士がこれまでの研究人生で得たノウハウをつぎ込んだのが、東洋大学情報連携学部（ＩＮＩＡＤ・北区赤羽台に昨春新設された校舎の内部インテリアや設備のデザインは坂村博士が自ら手がけた。校舎には約５０００個のＩｏＴデバイスが埋め込まれ、設備はすべてがインターネットにつながる。キャンパス全体がＩｏＴの教材になっているのだ。東大を退職した坂村博士はＩＮＩＡＤの学部長に就任し、「ＩｏＴと人工知能を活用して起業する学生を育てたい」と意気込んでいる。

（ＩＥＥＥは２０１８年５月１１日、組み込み用トロンの最新版『マイクロＴカーネル２・０』を標準規格として認定した）

◇主な参考文献・資料

吉田典之「トロンが拓くユビキタスの世界」電波新聞社

坂村健「コンピューターがネットと出会ったら」角川学芸出版

坂村健「ＩｏＴとは何か」角川新書

坂村健「オープンＩｏＴ　考え方と実践」パーソナルメディア

「特集Ｔカーネル最新情報」トロンウェア１６７号、パーソナルメディア